買ってはいけない情報商材

おもにネットを介して売買される情報商材ですが、うっかり手を出すと思わぬ失敗や損失などの被害を受けることも。要注意の情報商材を見きわめるには?



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買ってはいけない情報商材

情報自体の価値をどう評価するか


情報商材は書籍を本屋さんで立ち読みするようなチェックができません。そのため、購入後に予想したものとはおおちがいだった、期待はずれだったという、情報商材への批判が高まっています。


情報商材が一般的に書籍やネットで無料公開されている情報とどうちがい、どう価値があるかを購入者は見分ける必要があるのです。


情報商材のレビューサイトは数多くありますが、商材に高評価をつけて購入するよう誘導しアフィリエイト収益を稼いでいるサイトも少なからず。レビューサイトをチェックするなら複数にして、徹底的に比較検討することが重要となります。


悪質な情報商材を買って実質的な損害を受けた被害者が多いことから、興味のある商品を、たとえば「goo教えて!」など信頼性のおける質問箱で検索するのも見きわめ法としては有効性が高いといえますね。ちょっとでも疑わしいと思ったら自分から能動的に確認行動を起こすことを心がけましょう。


国民生活センターに寄せられる苦情が多々あると前述しましたが、同センターのホームページも閲覧することをすすめます。実際の被害例、この業者が怪しいという事実が1つでも見つかれば、その情報商材は購入しないほうが賢明です。受け身でいてはダマされるばかり、消費者が賢くならなければいけません。


買ってはいけない情報商材